04-02-03_イベント戦略マーケターリーダー候補
- 年収
-
700万円〜800万円
- 勤務地
-
東京都
- 職務内容
-
【会社概要】
イベント戦略で「はぐくみ企業年金」の社会的ムーブメントを牽引する。
私たちは、保育・医療・介護業界といった社会の基盤を支えるエッセンシャルワーカーや中小企業を対象に、お金の福利厚生「はぐくみ企業年金」を提供しています。日本を支える人々が、将来への不安なく、自分らしく働き続けられる社会をつくる。 この純粋なミッションを掲げた私たちのサービスは、設立6年で加入者数が1,700名から11万人超へと「40倍以上」に急成長しています。
しかし、私たちが目指すゴールに対して、まだ認知は十分ではありません。
私たちは『Be Hungry!(ひりひりするような情熱)』という精神を掲げ、社会課題を自分ごととして捉えています。
立ち止まってる暇はない。11万人の安心を、100万人の当たり前へ。設立6年で加入者数40倍という急成長を遂げた今、私たちはこの価値ある制度を日本中へ最短距離で届けるため、組織のアクセルを一段と強く踏み込もうとしています。
現状に甘んじることなく、常に『Speed Running!(立ち止まっている暇はない)』という姿勢で、どうしたらできるか?を起点に走り続ける。そんな私たちの挑戦を、イベントマーケティングの力でさらに加速させてくれる仲間を探しています。
【募集背景】
イベントマーケを「自社の武器」に変える、初代専任者の募集。
これまで私たちのマーケティングにおいて、イベントは高い需要がありながら、専任者が不在でした。
営業現場からの要望は強く、展示会やウェビナーの可能性は無限に広がっていますが、今の私たちにはそのポテンシャルを最大限に引き出す「ノウハウ」と「仕組み」が足りていません。「イベントはROIが見えにくい」という定説を、ロジカルな思考と試行錯誤で覆し、イベントを最強のリード獲得源へと昇華させる。
そんな高い志を持った方を、イベントマーケティングチームの立ち上げメンバーとしてお迎えします。【業務内容】
単なる「運営担当」ではなく、イベントを起点とした「リードジェネレーションの戦略家」としてのご活躍いただきます。・チャネル選定と年間戦略の立案
限られたリソースをどのイベントに集中投下すべきか、事業成長に最もインパクトを与えるチャネルの選定と年間プランニングを行います・「勝てる」展示会・イベントの企画・プロデュース
単なる設営に留まらず、ターゲットのインサイトに基づいたブース設計や集客コンテンツを企画 。当日のオペレーション構築から運営統括まで、一貫したプロデュースを主導します・イベントを起点としたリードナーチャリングの設計
「出会って終わり」にしないため、セミナー登壇資料の制作や、イベント後のリード育成(ナーチャリング)への橋渡しを戦略的に設計します・市場の一次情報を活用した戦略フィードバック
現場で得た顧客の「生の悩み」を定性的・定量的に分析。
分析メンバーと連携し、プロダクト改善や営業資料の訴求変更、次なる全社マーケティング戦略へのフィードバックを主導します・パートナーシップ・アライアンスの推進
業界団体やパートナー企業との共催イベントにおいて、自社のプレゼンスを最大化させるための折衝・調整・強固な関係構築を行います■将来お任せしたい業務
・イベントマーケティング部門の組織化とマネジメント
・仕組み化・マニュアル化を進め、体系的なチームビルディングを主導 。
・大規模カンファレンスや自社メディア連動施策の主導
・数千人規模の自社イベント開催や、YouTube・note等の自社メディアと連動した統合型マーケティングの推進【ポジションの魅力】
・2度の上場を経験した部門責任者直下の環境
経営戦略に直結するポジションで、上場準備企業ならではのスピード感と裁量を持ち、あなたの意思決定がダイレクトに事業成長へ反映されます・「仕組み作り」そのものが仕事
決まったルーティンをこなすのではなく、どのイベントに出るか、どうリードを育てるか、といった戦略立案から実行までをゼロから構築できます・社会貢献を「稼ぐ力」で持続させる
「正しさをもって稼ぎ続ける」という行動指針のもと、社会貢献度の高い事業を、マーケティングの力でビジネスとしてスケールさせる手応えを感じられます【就業時間】
試用期間中は、9:00~18:00の固定時間制。 - 企業名
-
株式会社ベター・プレイス
- 本社所在地
-
東京都新宿区市谷本村町1-1住友市ヶ谷ビル15F
- 雇用形態
-
正社員
- 各種保険
-
健康保険 雇用保険 厚生年金 労災保険
- 休日休暇
-
夏季休暇、年末年始休暇(5日),ウェルカム休暇(新入社員は試用期間(2ヶ月)終了後,通常の有給休暇とは別に2日間の有給休暇が付与されます。)
- 情報更新日
-
2026/03/05