勤務地

東京都

職務内容

配属部署

●配属予定部署
クライアント・システム開発事業本部 

●配属予定部署の特色・PR
当部署は、システムの開発を専門とするチームで、要件定義から運用保守まで一貫したサービスを提供しています。
新しい技術の習得やプロジェクト管理手法の導入に積極的で、アジャイル開発やCI/CD環境の導入も行っています。
コミュニケーションが活発で、チームワークを重視するメンバーが多く在籍しており、活気に満ちた職場です。
今回、PMO専任の方が需要に対して足りていないため、募集を行っています。

仕事内容

※職務内容変更の可能性:有
※変更の範囲:会社の定める業務

ユーザ様の要望に応じて、プロジェクトマネジメントをバックアップする組織です。
お客様の業務に合わせて、個々のプロジェクト支援や複数プロジェクトに対する横断支援を行います。
システム開発業務からPMO業務へシフトするメンバーも多く、技術者目線のサポートがユーザ様からもご好評をいただいております。
開発プロセスにおいて、システム要件定義、移行、運用保守業務も含めた開発計画へも関わることができ、
技術者としての知見を拡げることができます。

主な作業としては以下があげられます。

・標準化支援
組織/プロジェクトのプロセス策定、文書化、社内定着化、プロジェクトツール類の開発・改善
実行支援、プロジェクトデータ集計

・プロジェクト情報共有・リマインド、委託先含む開発チームの進捗管理
発注元への報告資料作成、プロジェクトに関わるドキュメント作成/レビュー、品質分析、
他システム・他社との計画調整等、打ち合わせの参加・進行、議事録作成
これらの業務を実施いただくことで、プロジェクトの透明性を高め、
組織全体の効率を向上させることに寄与することができます。

必要な能力・経験

■必須条件
・システム開発経験が3年以上
・数名のチームリーダー経験

■歓迎条件
・システム開発の上流工程に携わった経験が3年以上
・プロジェクトの標準化に携わった経験がある方
・PMP取得者(入社後に取得を推奨)

■身につくスキル
・プロジェクトマネジメントスキル
・リーダーシップ、コミュニケーションスキル
・データ分析、報告スキル

求める人物像

・素直で謙虚で元気、能動的でチームワークを重んじる方
・顧客とのコミュニケーションを円滑に行える方
・会話のテンポの良い方
・今後のキャリアパスとしてPMOを目指している方

企業名

Sky株式会社

本社所在地

大阪府大阪市淀川区宮原3丁目4番30号ニッセイ新大阪ビル

雇用形態

正社員

各種保険

休日休暇

情報更新日

2026/04/29

AIが推定した求人関連情報

想定給与 想定給与
-
リモートワーク リモートワーク
-
平均年齢 平均年齢
34歳
ポジションの魅力
  • 技術者目線のPMO支援:
    システム開発経験を持つメンバーがPMOとして活躍するため、技術者視点でのプロジェクト支援が可能です。開発現場を知るからこそできる実践的なサポートがクライアントから高く評価されています。
  • 上流工程から運用保守まで幅広く関与:
    要件定義・移行・運用保守を含む開発計画全体に関わることができ、エンジニアとしての知見をシステムライフサイクル全体に渡って広げることができます。
  • 個別支援と横断支援の両方を経験:
    単一プロジェクトへの個別支援だけでなく、複数プロジェクトを横断的に支援する業務にも携わることができ、組織全体のPMO能力を高めるスキルが身につきます。
  • 継続的な賃上げと高い給与水準:
    2024年度の全社平均年収は781万円で、前年比10〜20%の賃上げを実現しています。実力主義の評価制度により、年齢や社歴に関わらず成果に応じた報酬が期待できます。
  • 充実した福利厚生と働き方改革:
    サービス残業禁止の徹底や毎週水曜・第1・第3金曜のノー残業デー実施により、2024年度の平均残業時間は18.3時間に抑制されています。有給取得率78.3%、プラチナくるみん認定取得など、ワークライフバランスを重視する環境が整っています。
必須スキル(ハード)

以下の経験・知見が必須となります。


  • システム開発経験3年以上
  • 数名規模のチームリーダー経験
  • プロジェクト進捗管理・報告資料作成スキル
  • ドキュメント作成・レビュースキル
  • 会議進行・議事録作成スキル
必須スキル(ソフト)
  • 能動的なコミュニケーション力:
    顧客・委託先・社内関係者など多様なステークホルダーに対して、自ら積極的に情報共有・調整を行える方が求められます。
  • チームワークの重視:
    「ALL Sky」の企業文化に象徴されるように、個人の成果よりもチーム全体の成功を優先し、仲間と協力して課題に取り組む姿勢が必要です。
  • 素直さ・謙虚さ:
    顧客やチームメンバーの意見を真摯に受け止め、柔軟に対応できる姿勢が重視されます。PMOとして様々な立場の人と連携するうえで不可欠な素質です。
  • 課題発見・問題解決力:
    プロジェクトの進捗データや品質分析結果から問題を的確に把握し、標準化支援や改善提案につなげられる論理的思考力が求められます。
  • PMOキャリアへの明確な意志:
    今後のキャリアパスとしてPMOを目指している、長期的に組織のプロジェクトマネジメント力向上に貢献したいという意欲・目的意識が期待されています。
歓迎スキル
  • システム開発上流工程経験(3年以上):
    要件定義・基本設計などの上流工程を担当した経験があると、PMO業務でも開発計画策定や品質分析で即戦力として活躍できます。
  • プロジェクト標準化への従事経験:
    組織やプロジェクトのプロセス策定・文書化・社内定着化を推進した経験があると、標準化支援業務でスムーズに貢献できます。
  • PMP資格保有:
    プロジェクトマネジメントの国際資格であるPMPを保有している方は優遇されます。未取得者も入社後の取得を推奨しており、スキルアップ支援があります。
  • アジャイル・CI/CD開発経験:
    配属部署ではアジャイル開発やCI/CD環境の導入に積極的に取り組んでいるため、これらの手法への知見があると活躍の場が広がります。
この求人で得られるスキル
  • プロジェクトマネジメントスキル:
    個別プロジェクト支援から複数プロジェクトの横断管理まで、実践的なPMO業務を通じて体系的なプロジェクトマネジメント能力を習得できます。PMP取得推奨など資格面でのサポートもあります。
  • データ分析・報告スキル:
    プロジェクトデータの集計・品質分析・発注元への報告資料作成を日常業務として実施するため、データに基づく客観的な状況把握と分かりやすい報告・説明能力が養われます。
  • 標準化・プロセス設計スキル:
    組織・プロジェクトのプロセス策定や文書化、プロジェクトツールの開発・改善に携わることで、業務標準化の実践的なノウハウとベストプラクティスの構築能力が身につきます。
  • リーダーシップ・ファシリテーション能力:
    委託先を含む開発チームの進捗管理や打ち合わせの進行を担うことで、多様な関係者をまとめ上げるリーダーシップとファシリテーション技術が鍛えられます。
  • システム開発全工程の知見:
    要件定義から移行・運用保守まで、システム開発の全プロセスに関与できるため、エンジニアとしての幅広い技術的視点とビジネス課題解決能力を兼ね備えた人材へ成長できます。
キャリアマップ
  • 現在
  • PMOリーダー チームの進捗管理や標準化支援をリードするPMOリーダーとして、複数プロジェクトの横断支援をマネジメントし、チームをまとめる役割を担います。実力主義の評価制度のもと、サブチーフ・チーフへの昇格が目指せます。
  • シニアPMO/PMOマネージャー 組織全体のPMO戦略立案や標準化フレームワークの設計・展開を主導するポジションです。PMP等の資格も活かしながら、複数のクライアントプロジェクトを統括管理します。
  • プロジェクトマネージャー(PM) PMOとして培ったプロジェクト管理ノウハウをベースに、プロジェクト全体の責任者として要件定義からリリースまでを統括するPMへのキャリアパスがあります。
  • 管理職(課長・部長クラス) 年2回の評価によって実力・能力・実績に応じた昇格が可能です。PMO部門の課長・部長として組織マネジメントに携わり、事業部全体の効率化・品質向上をリードする役割を担います。
AI 口コミまとめ
口コミサイトの集計データでは、給与水準の高さや継続的な賃上げへの評価が高く、「実力主義で成果がしっかり給与に反映される」という声が多く見られます。ノー残業デーの実施やサービス残業禁止の徹底など、会社として働き方改革に本気で取り組んでいる点も好評です。一方で、テレワーク・フレックスタイムが原則なく全社員出社が求められる点については、ライフスタイルによって評価が分かれる傾向があります。全体的な評価は比較的高水準で、特に若手エンジニアにとって成長しやすい環境との評判が多いです。

【ポジティブな評価】
1. 給与・待遇面:実力主義の評価制度のもと、年齢・社歴に関わらず成果に応じた昇給・昇格が実現しており、近年の継続的な賃上げも社員から高く評価されています。口コミサイトの集計データでは平均年収は590〜630万円台の水準が多く報告されており、業界平均と同等以上の水準との評価が見られます。
2. 残業・休日管理:サービス残業禁止の徹底、ノー残業デーの定期実施、定時以降の会議禁止など、長時間労働抑制への取り組みが具体的な制度として根付いており、実際の残業時間削減につながっている点...(ここから先は会員登録後にご覧いただけます。残り500文字)

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※本資料はAIを活用して収集・整理した情報を含んでいます。正確性については適宜ご確認ください。